北海道大学医学部附属病院と同歯学部附属病院の統合によって、2003年10月に北海道大学病院として新生。医科31科、歯科12科の診療科と１つの分院（北海道大学司法精神医療センター）で構成され、病床数は944床である。

北海道内には北海道大学医学部のほかに旭川医科大学、札幌医科大学と3つの医育大学があるが、この中でも北海道大学の歴史は最も古く、1919年2月に医学部が設置され、1921年4月には医学部附属医院としての診療を開始している。

がん医療には、旧病院時代から力を入れており、2009年に地域がん診療連携拠点病院、北海道高度がん診療中核病院、2013年に小児がん拠点病院、2018年にがんゲノム医療拠点病院に指定されている。北海道のがん医療のリーダー的役割を担っている同院には、さまざまながん種の患者が数多く集まっている。

乳腺外科では、患者の状況や希望を詳細に把握する1つの方法として、"病薬連携"ともいうべき特徴的な取り組みを2023年より続けている。地域の薬局の薬剤師に協力してもらって経口薬を使っている患者の治療経過や希望などを聞き取ってもらい、それをオリジナルの「情報共有連絡票」で共有するという方法だ。

情報共有連絡票は処方せんと一緒に患者自身が薬局に持っていく。患者からの聞き取りは、次の受診日の2日前くらいを目安に薬剤師から患者に電話をすることで行う。内容は服薬状況、有害事象の有無、有害事象がある場合はその内容、残薬状況、薬物療法に対する患者の思いなど。記入後の書類はファックスで送信してもらう。これを予め読むことで、限られた時間の中で充実した診察を行い、必要に応じて治療薬の変更、指示薬の追加など治療内容を最適化していくことが狙いだ。

細田診療准教授は、「薬剤師の皆さんには負担をかけてしまうのですが、『診療に参加していることが実感でき、モチベーションにつながっている』と言ってくださる方も多く、感謝しています。また、処方提案などもしてもらえるので助かっています。患者さんにも好評ですので、ぜひこのまま継続していきたいと思っています」と話す。

この病薬連携の仕組みは、細田診療准教授が2016年より6年間、部長として勤務していた砂川市立病院乳腺外科時代に考案した。当時は医師の診察の前に行っていた薬剤師面談により、抗がん剤の点滴を受けている患者の状況や思いを把握していたが、院外処方となる経口抗がん薬が複数出てきて有害事象への対応も必要になってきた。そこで、経口抗がん薬を使っている患者の状況把握については薬局の協力が不可欠と考え、周囲の薬局に声をかけたのがきっかけだ。最初は1社から始めたが、協力店舗は徐々に増えていった。これと同様のことを北海道大学病院でも始めたのだ。試行から1年あまり経ったいまでは、周囲のほとんどの薬局と情報共有できるようになっている。

点滴による抗がん剤治療を受けている患者については、院内の薬剤師による状況把握が試験的に始まったばかり。今後はこれを正式な取り組みとして発展させていくのが課題だ。また、がん相談支援センターとの連携による就労支援、アピアランスケアの一環として現在は病棟で行っている頭皮冷却療法による脱毛抑制を、外来治療センターとの連携によって同センター内で実施できるようにもしていきたいという。以前から産婦人科に依頼するかたちで行っている妊孕性温存療法、臨床遺伝子診療部との協力で行っている遺伝性乳がん患者のケアなど各部門や関係機関との連携もますます深めて、患者のQOL向上に努めていく方針だ。

化学療法の対象となる乳がん患者はほとんどの場合、CVポートを作成しており、その手術のために入院するので、この入院の間に1回目の化学療法を実施するとともに、外来治療センターの見学を行ってもらう。化学療法開始前には病棟薬剤師が抗がん剤の作用や副作用について説明。その副作用への対処法なども伝える。

2回目以降は外来治療センターでの化学療法となる。同センターは予約制で、予約日に来院した患者はまず採血を受け、検査結果が出たら乳腺外科外来で主治医の診察を受ける。ここで主治医が抗がん剤投与可能と判断した後、患者に外来治療センターに移動してもらい化学療法を受けてもらうというのが主な流れだ。

外来治療センターには、専任看護師と薬剤師が配置されている。これらのスタッフも患者とコミュニケーションを行い、気づいたことがあれば医師に連絡する。スタッフの気づきによって処方する薬が追加されたり、場合によっては患者にもう一度外来に戻ってもらって詳細を確認するなど、職種間で協力しながら治療を進めている。

緊急時の対策としては、各科持ち回りで当番医が、外来治療センター診察室に常駐しているのが大きな特徴だ。当番医は通常は外来治療センター脇の診療室で外来診療を行っており、薬物療法による有害事象やアナフィラキシーショックなどの緊急時には即時対応する。

外来治療センター内はピンクを基調とした柔らかい色調で、ベッド11床（一部個室）とリクライニングチェア12床が置かれている。そのすべてに液晶テレビと読書灯がついている。また、窓が大きく、自然光が降り注ぎ、患者は治療を受けながら外の様子が眺められる。車椅子でも入れるトイレは3カ所、そのうちオストメイト対応が1カ所完備。治療中は静かなBGMを流し、雑誌やDVDプレーヤーの貸し出しも行っている。

外来治療センターを利用している患者は2022年度実績で年間1万2,000人余り。診療科別の利用割合では、消化器内科が41％と特に多く、乳腺外科はそれに次ぐ11％を占めている。患者数で見ると、乳腺外科の患者の外来治療センター利用実績は2022年が1,293人、2023年が1,703人と診療科としての外来受診者数の増加と同様に右肩上がりに増えている。

細田診療准教授は、乳腺外科の今後の課題として、先述した就労支援やアピアランスケアの充実をまず挙げる。そして、道内唯一の独立した乳腺外科として北海道全体の乳がん医療をリードするという使命にあらためて言及し、「使命を果たすためにも若手医師の育成が大きなテーマです」と語る。

北海道のどこに住んでいても、適切な乳がん医療が受けられるような環境を実現するのが大きな目的。そのために1人でも多く専門性の高い人材を育成し、いろいろな医療機関に派遣したいと、教育に一層の力を注いでいる。