パーキンソン病が疑われる患者、あるいはすでにパーキンソン病と診断されているものの治療法などで困っている患者などが同院にアクセスする最初の窓口は、神経内科の一般外来、あるいは斎木教授と田口医師が担当する専門外来であるパーキンソン病外来である。

「手が震える、歩きにくいといった症状のある方が、地域の医療機関から紹介されてくるケースが多いです。神経内科では毎日、20名の医師の曜日担当制で、外来診療室を３〜５室使って診療を行っていますので、まずはそこに来ていただきます」と田口医師。ここで症状や経過からパーキンソン病であると診断できる場合は薬物療法を開始する。

外来ではなかなか診断がつかない場合は検査入院となる。検査入院の平均入院期間は約２週間。この間には、画像検査を含めて複数の検査を組み合わせて行ったり、薬の反応性を調べたりする。十分な検討を重ねたうえでパーキンソン病であることが見えてきたら薬の投与を開始する。

検査入院には、このようにパーキンソン病の診断を主な目的とする場合のほかに、デバイス治療を導入するかどうかの判断を主な目的とする場合がある。後者の場合は、はじめに外来で１時間程度の枠を取って経過などを聞き、デバイス治療によって効果が出るかどうか、デバイス治療をしないほうが良い要素はないかなどを見きわめる。

「たとえばDBSの場合なら、薬を１日５回投与しても症状が十分コントロールできない、認知機能の低下が見られない、といった条件を満たした場合にさらにくわしい説明を行い、患者さんが希望すれば入院による検査を実施します。DBS検討のために患者さんが入院されたら、その時点から関係者が情報を共有します。DBSの効果が期待でき、リスクも少ないと確認できた場合は、そのことを患者さんに説明し、導入するかどうかの意思決定を支援します。治療効果と患者さんの利益は必ずしもイコールではありません。最終的には治療を受けることがご自分の人生の役にたつかどうかをよく考え、決めてもらうようにしています」と、DBS導入までの流れを、斎木教授が紹介する。

最終的に患者がDBSの導入を希望したら、パーキンソン病総合治療センターを中心に手術に向けて具体的に動き出す。名倉講師から患者に対し、手術内容やDBSで用いる各種機器の細かな特徴などについて説明を行う。手術日程についてはあらかじめ関係職種の都合を擦り合わせておき、患者の了解が得られれば決定となる。

「入院は手術の前日なので、準備するものや注意事項などは、外来診療時にあらかじめ外来担当看護師からお伝えしておきます。入院後は、集中治療室の看護師や手術室の看護師が術前訪問のかたちで面談を行います。さらに私たち病棟看護師が、手術を担当する医師や麻酔科医の指示にしたがって患者さんの準備を整えます」とDBS手術における看護師の役割を紹介するのは、神経内科病棟の小出愛子看護師長だ。「全身麻酔下の大きな手術ですので、私たちは常に患者さんの不安に寄り添うにしています」と、患者に最も近い立場できめ細かくサポートしている。

実際の手術は、愛知医科大学病院の主要な連携先の１つである名古屋セントラル病院の脳神経外科医長で、定位脳手術のベテランである竹林成典先生に指導的立場で参加してもらっている。 「当院からは私のほかに脳外科の若手医師も加わり、３名で手術を行います。術中の神経学的検査、副作用の確認などは斎木先生と田口先生にお願いしています。このように神経内科医と脳神経外科医が協力して手術を行います」と、名倉講師が充実した手術体制を紹介する。

手術に要する時間は概ね５〜６時間。小出看護師長らは、患者が病棟に戻る時間などを確認しながら、滞りなく入院生活が送れるように病棟環境を整えている。DBS患者のケアに主にかかわる病棟看護師は、パーキンソン担当として一定の勉強やトレーニングを終えた４名で、さらに育成中という。

DBS導入後は定期的に通院してもらうか、他の医療機関との連携でフォローし、動作チェック、調整、患者によっては機器の交換などを行う。パーキンソン病総合治療センターを開設して以降、2022年12月までのDBS導入件数は12件となっている。

「退院後、手先を使う職人として仕事に復帰した患者さん、大好きなゴルフを再開して楽しんでいる患者さんなど、DBSによって人生を取り戻す例はたくさんあります」と斎木教授が言うように、DBSは患者のQOL向上に大きく寄与している。

経腸療法に中心的にかかわっているのは近藤あゆみ薬剤師だ。近藤薬剤師は神経内科病棟担当薬剤師でもあり、パーキンソン病患者に日常的に接している。

「経腸療法の導入に際しては、パーキンソン病総合治療センターの医師、神経内科の看護師、消化器内科医、製薬メーカーの担当者、薬剤師がしっかり協力しています。また、特殊な薬剤を使うため、薬局の協力が不可欠で、患者さんの利用しやすい薬局を見つけたり、患者さんが施設を利用している場合には、その施設に製薬メーカーの担当者から説明に行ってもらうなど、患者さんが安心して過ごせるよう工夫しています」と近藤薬剤師が言う。

経腸療法の導入を検討中の患者には、あらかじめ体験入院をしてもらう。胃ろうに代わって鼻から挿入したチューブから薬液を注入し、効果を体験してもらうのである。斎木教授は、「治療効果という意味ではDBSによく似ていますが、脳に電極を埋め込む必要がないため、患者さんの適用範囲は比較的広くなっています。ただし、胃ろうをつくることに抵抗感を示す患者さんも少なくないので、まずは装置の使い勝手や効果を体験していただくことにしています」と説明。介護者の役割についても看護師からよく説明し、そのうえで導入するかどうかを決めてもらっているという。

経腸療法導入に関するプロトコルは田口医師が作成し、医療連携マニュアルについては薬剤師と看護師が協力して作成するなど、システムを構築している。看護師同士の連携もその一環で、「導入後、チューブの閉塞などのトラブルや、そのほか患者さんに困りごとが生じた場合には、基本的に外来看護師が対応しますので、そこで適切に対応できるように病棟看護師が指導したり、体験入院時の患者さんの様子などを伝えたりしています」と小出看護師長が言う。