同院に入院するパーキンソン病患者の中には、すでに施設に入所しており、症状の急変や感染症などのために同院を利用するケースが２割程度ある。進行期の患者の場合は、誤嚥性肺炎が高率となる。誤嚥性肺炎をきっかけに経管栄養法を導入するケースも多いが、同院としてはできる限り経口栄養を続けられるよう、施設側と連携しながら患者をサポートしていくという。こうした施設との連携は日常的に経験している。

介護系人材の育成にも取り組んでいる。「石川県難病相談・支援センターからの委託で、ケアマネジャーとヘルパーを対象に、それぞれ年に１回ずつパーキンソン病に関する研修会を行い、知識のブラッシュアップをしていただいています」と駒井院長。県内全域の両職種が対象で、石川県の担当部署からそれぞれの団体に開催日時等を告知。参加希望者を募る仕組みだ。ケアマネジャーの場合は毎年コンスタントに20〜30人、ヘルパーの場合は数十人、多い年で100人ほどの参加者がある。

研修会では、いわゆるオン・オフなどパーキンソン病特有の症状などを特にくわしく解説する。「進行期の患者さんには非運動症状がいろいろ出てきますが、たとえばオン・オフという言葉は聞いたことがあっても、実際に患者さんを見たことがなければイメージしにくいと思います。そういうことを事前に知っていただく。そして、必要な知識を身につけていただきながら、退院時カンファレンス、また、退院後のケアで連携して患者さんを支援しているかたちです」と駒井院長が言う。

在宅医や訪問看護師などとも患者ごとに情報交換を行っている。多職種連携の項でも触れたが、退院時カンファレンスには可能な限り在宅医や訪問看護師に同席してもらう。患者の住まいが遠方の場合でも、オンライン会議のシステムを活用してウェブカンファレンスを行っている。石川県は長細い地形で、たとえば能登半島は医王病院のある金沢市から100kmほども離れているが、それでもウェブを活用することで多職種カンファレンスが可能だ。

本崎医長によれば、金沢市内にはパーキンソン病にくわしい訪問看護ステーション、パーキンソン病専門の施設などもあり、療養環境は充実してきている。一方で、山間部など過疎地では体制が十分ではないため、雪深い時期のみ、同院に入院するケースなどもあるという。

医王病院では2006年1月より臨床研究部を設置し、神経難病、筋疾患、重症心身障がい児（者）、小児精神疾患など、一般的に症例の少ない疾患に関する共同研究を、国立病院機構の全国ネットワークを通して実施している。

「当院にはパーキンソン病の初期の患者さんこそ少ないですが、中期以降の患者さんは多数入院しておられます。その方々を最期までケアさせていただく中で、同意いただければ、最終的に本当にパーキンソン病という診断が正しかったのかどうか、確認させていただいています。結果的に診断が間違っていたということはほとんどないのですが、ごく稀に、パーキンソン病に間違いないと思われていた患者さんが実はほかの病気だったと判明することがあります。一方で、抗パーキンソン病薬の効果が低いため医師が診断に十分な確信が持てなかったケースで、やはりパーキンソン病であったとはっきりすることもあります。こうしたケースを振り返りながら、今後の診療に活かしていく、ということを地道に繰り返しています」と話すのは、臨床研究部長を兼務する石田千穂特命副院長である。

症例数が多いことから各種臨床研究が可能で、医師に限らず他の職種も、パーキンソン病に関するさまざまな研究に取り組み、学会発表などを行っている。こうした研究活動をサポートするのも臨床研究部の役割だ。

患者のQOLアップにつなげる研究も心がけている。石田特命副院長は、「パーキンソン病の場合、症状、薬の内容、療養先などが千差万別で、集約するのは難しいのですが、他の疾患では、胃ろうを造設した後の予後を継続的に観察するなど、ある治療を行ったことにより得られる結果を分析することで、患者さんへの予後の説明、意思決定支援に役立てたりしています」と話す。

呼吸状態の悪化など、パーキンソン病がかなり進行したときに出てくる症状について、他の病気の呼吸障がいの出方を参考に対応したり、説明したりすることもあるという。