山口大学病院は、A棟、B棟（第１病棟）、C棟（外来診療棟）の３棟に別れており、外来化学療法室はC棟の２階、エレベーターやエスカレーターで昇ってすぐのところにある。井岡副センター長が「日本一コンパクトな外来化学療法室」と表現するだけあって、床面積67㎡とかなり小規模だが、ベッド２台、リクライニングチェア12台、計14台がきれいに並び、ミキシングルームや救急カートも完備されている。また、液晶テレビや単独空調の設置など患者の快適性への配慮、血管を確保するためのホットパックやリフレッシュメント用の氷といった細かなサービスもなされている。

外来化学療法室のスタッフは、専任医師である井岡副センター長と、４名の専属看護師（うち1名はがん化学療法看護認定看護師）。同室の利用患者数は、2020年は年間5,233人であったが、その後どんどん増えており、2022年には１月から６月の半年間で約3,000人となっている。この人数に対応するためには看護師４名では足りず、毎日、病棟看護師がヘルプにきてくれている状況だ。また、病床が足りないため、一部の患者には消化器外科病棟で化学療法を受けてもらっている。

「誰もかれも当院で、というわけではなく、患者さんの病状や体調によっては、私が回診を行っている関連病院の中で、その方に適した病院を紹介し、そちらに入院して化学療法を受けていただくような取り組みもしていますが、それでも患者数は増えてしまいます」と井岡副センター長。現在、病院全体で進められているリニューアル工事に伴い、2025年には25床に増える予定だが、それまではいまのような体制でつないでいく計画だ。

なお、関連病院で井岡副センター長の指導のもとで、担当医による術前の化学療法を行い、手術は山口大学病院で実施。手術後は関連病院で化学療法を継続するような連携も積極的に進めている。

井岡副センター長が着任した2020年春は、新型コロナウイルス感染症の流行第１波の真っ只中だったため、井岡副センター長は通常の運営だけでなく、感染防御対策も求められた。そこで、発熱患者は一切、外来化学療法室には入れないといった方針を明確に打ち出し、以来、現在まで、どんな事情があろうともそれを堅持している。すべての患者を平等に扱う、全診療科の患者を平等に受け入れる、体調の優れない患者には化学療法を行わないなど、井岡副センター長の信念に基づくルールは、非常に厳格に守られている。

管理栄養士による栄養指導や、薬剤師による服薬指導などもベッドサイドで行うのはスペース的に難しいため、別室で行っている。薬剤部では2022年５月から外来で化学療法を受けている患者を対象に薬剤師面談を開始したが、その際には外科の協力を得て、同科の外来診察室で指導や説明を行っている。

「薬局との連携を意識し、まずは飲み薬を併用する４つのレジメンを対象に始めました。今後はその対象をできるだけ増やしていく予定です。面談の内容は薬の説明と副作用の確認が主で、がん専門薬剤師とがん薬物療法認定薬剤師を中心とした４名の薬剤師が担当し、電子カルテで他の職種とも共有しています。薬局から上がってくるトレーシングレポートについても同じメンバーが確認し、有用な情報は井岡先生に伝えています」と、高砂美和子副薬剤部長が紹介する。

化学療法の中でも、井岡副センター長が力を入れているものに、術前化学療法（NAC；NeoAdjuvant Chemotherapy）がある。例えば大腸がんの場合は強力な化学療法レジメンのFOLFOXIRI＋Bmab（トリプレット）を採用し、できる限り抗がん剤の使用量を下げずに強力な化学療法を行い、がんを縮小させてから外科手術を行う。がん化学療法による好中球減少症にはG-CSF製剤を積極的に使用している。この治療法は、年齢に関係なく可能な症例には積極的に実施している。

「NACを行う場合、最も大事なのは、手術前に患者さんの体調が悪化しないように、慎重に治療強度を調節していくことです。治療を行いながら、それが患者さんのニーズに合致しているかどうかもしっかり確認し、周囲のスタッフとも、いま行っている化学療法の意義を共有するように努めています。そうやって適切にNACを行うと、腫瘍が縮小することで手術時間が短縮し、治療成績も向上するので外科医にも喜ばれます。結果的に私への依頼が増えてきたという経緯があります」

一方で、切除不能の進行再発がんの場合は、長く治療を続けることを重視し、抗がん剤の量を下げながら様子を見ることもする。「患者さんの状況と目的に合わせて治療の強度を調節します。個々の患者さんと向き合いながら、その患者さんにとって最も良い治療を提供するのが私のやり方です」と井岡副センター長が言う。

患者情報や治療方針については、上部消化管、下部消化管、肝胆膵と、消化器外科の各専門チームが個々に行っているすべてのカンファレンスに出席することで共有している。

井岡副センター長は、がん薬物療法の質向上に寄与することを目的に2016年に結成された、「免疫関連有害事象（irAE；immune-related Adverse Events）マネジメントチーム」のチームリーダーとしても活動している。先進救急医療センター、集中治療部なども含めた多部門の代表19名で構成されるチームで、２カ月に１度、定例会を行っている。

永野センター長は、「人口過疎、医師過疎、高齢社会、医師の高齢化など、全国の多くの自治体が抱える問題に、山口県も悩まされています。がんは高齢になればなるほどかかりやすくなり、高齢化が進めばがんの罹患率は確実に高まります。高齢のがん患者さんにどう対応していくのか、そもそも何歳以上を高齢とするのかの見直しも必要だと思います。山口県はこの問題に取り組むのに適した環境にあります」と話す。

適した環境というのは、県全体に人口が分散し、８つの保健医療圏すべてにほどよく病院が存在すること、大学病院が山口大学病院のみで、研究データを集約しやすいことなどを意味している。「私たちが高齢がん患者さんへの治療でエビデンスを蓄積できれば、それが全国に向けた１つのモデルになり得ると思います」と永野センター長は期待する。

すでに消化器・腫瘍外科学講座では井岡副センター長の発案で、同科を受診する高齢がん患者の認知機能、歩行機能、嚥下機能などを全例計測し、治療への反応を調べるなど、高齢がん患者の治療に一定の基準を設けるための研究を進めている。

もう１つ、永野センター長が大きな期待を寄せているものに、腫瘍内科医の育成がある。「当院のような地方の大学病院で腫瘍内科医を一から育てた例は、私の知る限りほかににありません。井岡副センター長は教育熱心でもあり、多くの学生に慕われています。近い将来、井岡チルドレンが1人、2人と誕生するでしょう。そのプロセスを、腫瘍内科医育成プログラムとして示したい。やがてその活動が近隣の地域がん診療連携拠点病院にも広がり、人材育成がさらに活性化することを想像するとワクワクします」

新しい外来化学療法室が完成する2025年までに、井岡副センター長とともに化学療法に取り組める医師を育てるのが当面の目標だ。「良い人材を育てることで、今後も増えるであろうがん患者さんに、常に最適な治療を提供していきたい。いまの当院ならそれができると確信しています」と、永野センター長が同院における化学療法の未来を展望する。