■セントラル腎クリニック龍ケ崎

セントラル腎クリニック龍ケ崎は2008年9月に開設された。当初は透析装置56台でスタートしたが、ニーズに合わせて増床し、現在は65台が稼働している。このうち3台は個人透析装置であり、透析室内には、主に感染症対応としての個室が1部屋完備されている。外来透析のみ実施しており、透析患者は約170人。2023年の年間透析回数は2万4,540回となっている。

龍ケ崎市内には、同クリニックのほかに透析施設が1つしかなく、規模も11床である。そのため龍ケ崎市在住の透析患者の大半が同クリニックを利用している。透析スケジュールは月・水・金が昼、夜間の2クール、火・木・土が昼のみ1クールである。夜間透析は20:30までだが、もっと遅い時間を希望する患者にはつくばセントラル病院を利用してもらうことができる。

山口直人院長は同クリニックについて、「維持透析対応のクリニックですが、腎臓内科や透析関連の専門家だけでなく心臓血管外科、循環器科、血液内科、総合内科などの専門医も関わって、多職種が協力し合い、患者さんが長年の間に身につけてきた生活習慣や価値観を考慮した指導や治療を行っています。何かあればすぐにつくばセントラル病院で検査・治療を受けていただくことができるので、安心して通院いただけます。同じグループの高機能の中核施設が近くにあるということは、私たち医師にとってとても心強いものです」と話す。

山口院長は水戸済生会総合病院腎臓内科・内科部長、茨城県立医療大学保健医療学部教授などを歴任した経験から県内の医療事情にくわしく、その立場からも若竹会グループの機能や体制を高く評価している。

同クリニックのスタッフの1日は、8:00のミーティングから始まる。その時間にはすでに送迎車が地域を回っており、ミーティング中に運転手から連絡が入ることもしばしばだ。「たとえばある患者さんが家から出てこないといった連絡があった場合、私たちはご家族にお電話したり、場合によっては看護師がご自宅を訪ねて状況を確認したりもします。こうした対応をしながら透析の準備を進め、いらっしゃる患者さんを次々にトリアージして、この時点で顔色が悪い、反応が鈍いといったことがあれば早急に治療介入します」と山口院長が現場の様子を紹介する。

■土浦リハビリテーション病院 介護医療院

土浦リハビリテーション病院 介護医療院腎センターの透析装置は30台。2022年、コロナ禍という特殊な環境下での開設だったこともあり、最初から陰圧装置のついた個室を2部屋完備している。回復期リハビリや介護医療院といった病床の特性とも関連し、患者には高齢者が多く、入院透析の比率が高いことも特徴である。そのため個人透析装置を2台備えて処方透析に的確に対応している。透析は昼のみで、生活指導やフットケアにも力を入れている。

2024年4月に歯科口腔外科が開設されたことは、同院の診療の質を大きくアップさせている。「高齢者の誤嚥性肺炎の問題が指摘され始めて久しい中、高齢患者さんへの歯科診療の重要性はますます増しています。透析患者さんにも口腔の問題を持つ人は多く、今後は腎センターと歯科口腔外科との連携も深めていきたいと思っています」と金子理事長が言う。

龍ケ崎市とは反対に、土浦市は透析施設の激戦区だというが、比較的市街地に近く通いやすい立地であること、入院できること、何かあった時にはつくばセントラル病院での治療も速やかに行えることなど利点が多いため、今後は利用者の増加が見込まれている。

つくばセントラル病院は救急医療にも力を入れている。救命救急士が同乗する同院独自の高規格救急車（以下、病院救急車）を2台擁し、かかりつけ患者の自宅や施設からつくばセントラル病院へ、同院から他の医療機関へといった患者の搬送を行う「フレンズ」と名付けられた仕組みを持ち、あらかじめ登録された患者を中心にサービスを提供している。

病院救急車と救急救命士（男性11名、女性4名）は同院の救急総合診療センターに所属している。救急救命士は日勤5〜6名、夜勤2名のシフト制をしき、24時間365日体制で出動要請に応える。グループ内での移送の場合は電子カルテを共有しているので、搬送後の対応は非常にスムーズだという。

フレンズも含めたつくばセントラル病院の救急車受け入れ台数は2023年度実績で4,332台。2015年度が2,005台だったことを考えるとわずか8年で2倍以上に増えていることになる。「フレンズ」は、患者を速やかに適切な医療につなぐことはもちろん、消防署救急車の出動回数の軽減にも貢献している。

救急総合診療センターでは、救急車の出入り、待機がより安全に行えるよう、出入り口に大きなひさしを設けている。ひさし下のスペースは透析患者用の送迎車も利用しており、悪天候時にも快適に通院できるようになっている。

わかたけヘルスケアシステムの総職員数は、2024年6月現在1,922名（常勤換算1,640.2名）を数える。人材育成は職種ごと、部門ごとのほかにグループをあげた取り組みも実施している。その代表的なものが毎年実施されている「医療・介護業績発表会」である。牛久市内の生涯学習センター大ホールを借り切って行われる院内発表会は、職員全員参加が原則だ。「開院当初から絶えることなく続いている会で、2023年で第34回を迎えました。新人にとっては登竜門であり、公式な学会発表などにつなげる場でもあります。医療・介護・福祉のスタッフが一緒になってセミナー形式で学んだり、多職種が交流したりとスキルアップとコミュニケーションの場にもなっています」と金子理事長が紹介する。たとえば臨床工学部では関連学会で毎年10演題ほどの発表を行っているが、その土台となっているのがこの発表会だと中山部長は言う。

2023年の院内業績発表会では56演題が発表されたが、その中には、クロイツフェルト・ヤコブ病の透析患者を受け入れた際の感染対策についての発表があった。このテーマで後に、看護師が日本透析医学会学術集会で、中山部長は危機管理をテーマに日本臨床工学会で発表している。

また、発表内容を院内のマニュアル改訂につなげた例もある。透析用のカテーテルの管理方法に関する研究で、感染や閉塞を少なくすることが目的だった。まずは医師、看護師、臨床工学技士がグループをつくって先進施設を見学。ここで学んだ内容を、従来からあった院内のマニュアルに盛り込んだ。いまでは3施設合同で活用しているこのマニュアルには、透析開始前のポンピングや清拭の方法などが記されており、成果を上げている。

「臨床データを取りたいときに医師に相談すると快く協力していただけます。そういう意味で当法人は、各職種が研究をしやすい良い環境にあると思います」と中山部長。金子理事長も、「医師が協力することで看護師などの発表内容が良いものになります。良い発表ができると、次も頑張ろうと思ってもらえますので、医師の協力は大事だと感じています」と言う。優秀演題賞の表彰など評価の仕組みもあり、職員のモチベーションにつながっている。

医療・介護・福祉の未来を見据えながら理事長主導で進めている取り組みとしてはDX（Digital Transformation）の推進がある。すでに、健診センターなどでは、自分の診療情報や健康診断の結果を画像データも含めて閲覧できるオンラインサービス「カルテコ」を導入済みだが、今後はこれを透析施設にも広げていく方針だ。「透析条件などを自由に閲覧できるようにしておけば、災害時などにとても便利だと思います。透析通信システムとどのように連動させるか、調整を進めているところです」と中山部長。実現すれば、現在、「災害手帳」として患者が紙ベースで持っているものがスマホで携帯できるうえ、透析条件の更新も簡単にできるなど施設側にとっても患者側にとっても有益だ。

また、コマンドセンターによる病床管理の仕組みの構築も進めている。電子カルテ上のデータを自動的に分析・可視化し、ケア需要の予測、施設間の移動などを的確に把握。患者の重症度に合わせてどの病床が適切かなど、提案機能も活用しながら、質の高い医療・ケアをタイムリーに提供しつつ、病床の稼働率を上げていくことを目指している。

金子理事長は、新理事長としての抱負を次のように語る。 「開業から35年。当法人がここまで発展してこられたのも、一人の人を大切にする、病院は地域のものであるという考え方のもと、職員が一致団結して努力を重ねてきたからだと思います。この姿勢を私も踏襲し、地域に貢献していきたいと思います」

「治し支える医療」「DX」「地域連携」「栄養」を「未来プロジェクト」の4つの柱として掲げ、法人の新たな取り組みを先頭に立って進めている金子理事長。直近では、病院給食や介護療養食を施設ごとにつくる体制を見直し、2024年6月、法人グループ内の食事を一括製造する「セントラルキッチンわかたけ」を設立した。材料費の高騰、人材不足など課題が山積する中でも高齢患者への栄養の充実を実現するのが目的だ。このように、できることを一つひとつ積み重ねながら、新しい時代に合った病院づくりに邁進している。