高度急性期病院でリハビリ用の一般病床を確保するのは難しい面があり、パーキンソン病のリハビリは主に外来で行われてきた。2017年に『パーキンソン病診療ガイドライン2018』でも、その効果が認められている「LSVT®BIG」（以下BIG）を、2021年には「LSTV®LOUD」（以下LOUD）と呼ばれるプログラムを導入し、BIGは延べ36人の患者に、LOUDは延べ4人の患者に提供してきた（2022年9月現在／「LSVT®BIG」と「LSTV®LOUD」については別項の概要を参照）。

「BIGとLOUDは、いずれも米国のRamigらが考案したパーキンソン病に特化した訓練法です。最初に開発されたのは声の大きさに対する発声・発話訓練プログラムのLOUDで、LOUDから発展したのが動作の大きさに対する運動療法プログラムのBIGです」と解説するのは理学療法士の箱守正樹リハビリ主任だ。

これらのプログラムは、米国のLSVT Globalが主催する認定講習会に参加して、認定を取得したリハビリセラピスト（理学療法士／作業療法士／言語聴覚士）のみが実施できるもので、箱守主任は国内に780名余り（2020年）いるBIG認定療法士の一人だ。同リハビリテーション部には、箱守主任を含めBIG認定療法士が2人、LOUD認定療法士が1人在籍しており、この3人でパーキンソン病の外来リハビリプログラムを担当している。

「BIGもLOUDも週4回×4週間の全16回のプログラムです。外来で認定療法士の指導のもと1時間のリハビリを行った後、自宅に戻ってからも効果を持続させるために自主練習や認定療法士が個別に作成した宿題に取り組んでもらいます」と箱守主任は訓練内容について説明する。

箱守主任たちがBIGを終了した33名のリハビリ効果を検証したところ、日常生活上での動作や運動機能が改善するだけでなく、QOLの向上が3カ月持続することが示されたという。また、薬物調整と併用し、定期的に実施することで運動機能の悪化を一時的に軽減できる可能性も示唆された。

一方、LOUDは導入から日が浅いため、BIGのような効果検証は行っていないが、LOUD認定療法士の岡﨑颯士言語聴覚士によると、訓練を受けた患者には(１)声が大きくなった、(２)口が大きく動くようになり咀嚼がよくなった、(３)表情がよくなったなどの改善がみられたという。「患者さんの声が小さくて聞き取りにくいと困っていたご家族もプログラム終了後は悩みが解消したと喜ばれています」（岡﨑ST）。

外来プログラムに対する患者・家族の満足度は高く、毎年1回継続的に受けている人もいる。一度受けると効果を実感できるので、このリハビリを希望する人は大勢いるものの、認定療法士以外はBIGとLOUDの訓練に従事できないため、受け入れ患者数に制限がかかっている。また、遠方に住んでいる人は通院できず、容易に受けられないのも難点だ。

認定療法士たちはプログラム終了後も自宅で続けてもらうように指導しているが、半分はドロップアウトしてしまう。「実施しないと元の状態に戻るため、我々の提供体制を含め、いかに継続させるかということが次の大きな課題になっています」と豊田和典リハビリテーション技師部長は話す。

これらの課題を克服するべく、冨滿病院長が率いる多職種チームでは、これまでの経験と実績を反映させた新リハビリシステム「とりでPDメソッド」を開発し、2022年5月末から稼働し始めた。

「とりでPDメソッド」は「短期集中リハビリテーション入院プログラム」と「外来リハビリテーションプログラム」の2本柱で構成されている（図１）。この新しいメソッドには、BIGとLOUDのほかにリハビリセラピストなら誰でも指導できるように、これまでの経験と知見をもとに作成したオリジナルプログラムを加えた。

これらのプログラムは、いずれも個々の患者の主訴に着目し、その改善や回復を図ることを目的としているのが大きな特徴だ。そのため、最初の面談では作業療法士を中心に日常生活でどのようなことに困っているのかを丁寧に聞き取り評価したうえで、その患者に適切なリハビリを開始する。

また、入院プログラムでは脳神経内科医、薬剤師、リハビリセラピスト、看護師らによる講義の時間が設けられている。この狙いについて石原部長は次のように話す。「集中リハビリとはいえ2週間で運動効果を十分に引き出すのは難しいため、私たちはプログラム終了後も運動が継続できるように意識づけすることも目標の一つにしています。それには患者さん自身がパーキンソン病の病態や治療、リハビリ、ケアのことをよく知り、運動療法の重要性と必要性を理解することが欠かせません」（図２、図３）。

一方、家族に働きかけることも重視している。運動療法を効果的に行うためには、患者が動けることを家族も理解することが大切だからだ。「患者さんは自分が動けることがわかると明るい表情に変わり、行動も積極的になります。それは家族も同じです。この新リハビリシステムには患者さんや家族の気持ちと行動を押し上げていくような役割も持たせたい」と冨滿病院長は抱負を語る。

さらに入院・外来ともにオリジナルプログラムの効果検証を行い、エビデンスを創出していくことを目指している。BIGやLOUDの効果と比較するために外来プログラムの実施回数を、あえてBIGやLOUDと同数に揃えたという。「臨床試験によってオリジナルプログラムの効果が認められれば地域に展開し、リハビリの恩恵が受けられる患者さんをさらに増やすことに貢献したい」とチームメンバーは意気込む。

「地域医療構想が制度化される中、それぞれの医療機関がそれぞれの役割を持ち、緊密に連携する時代になってきました。それはパーキンソン病においても例外ではありません。当院はリハビリ機能が充実しているため、その強みを存分に生かし、茨城県南部さらには千葉県北西部の他院かかりつけの患者にも積極的にリハビリを提供していきたいと考えています」と冨滿病院長は近未来を見据える。患者のQOL向上を目指してきたJAとりで総合医療センターのパーキンソン病診療は今、新たなステージを迎えている。