一方、同科ではLCIGにも取り組んでおり、これまでに4人の患者に実施している。「本院では60人程度の実施例がありますが、どの進行例にも適応できるものではなく、この治療を行うには消化器外科との連携を含め、医師の経験値も必要です」と下診療科長は指摘する。

LCIGの目的もDBSと同じで、進行期のパーキンソン病のウェアリングオフ症状を改善し、随意運動を起こさないようにすることだ。この治療は、体内に電極や刺激発生装を埋め込むDBSより侵襲性や負担は低いものの、体外式ポンプに液体状の薬剤をセットし、自分自身または介護者がスタートボタンを押すなどの自己管理が必要になるため、治療の適応となる患者は限られるという。「適応者が少なくても、患者さんにとって選択肢が一つでも多い治療環境を整備することは高度専門医療を提供する大学病院の使命であると考えます」（下診療科長）

DBSやLCIGに対する一定のニーズはあるため、同科で取り組んでいることが広く認知されることにより、パーキンソン病を専門とする脳神経内科の診療所のほか総合病院などからも難治性の患者が紹介されてくることが増えてきた。DBSの場合は、電極や刺激発生装置などを埋め込む手術の後、電流や薬剤の細かい調整をしながら症状が落ち着くのに約半年から1年かかる。症状が安定したら紹介元の医療機関に普段のアフターフォローを依頼し、同科は半年に１回程度の頻度で電流や薬剤の再調整を行うようにしているが、アフターフォローに対応できない医療機関も少なくなく、この指導も一つの課題になってきているという。

「2006年に順天堂医院でDBSを開始した頃は、術後に管理をするのは執刀した脳神経外科医の役割といった風潮が強かったのですが、薬剤の服薬回数や投与量を調整するのは脳神経内科医が得意とするところです。そのため、近年は脳神経内科医でアフターフォローしようという動きが出てきて、特に若手医師の関心が高くなっています。DBSはどこの施設でも対応できる治療法ではないものの、脳神経内科医として電流の調整を含め、一通りの知識は持っておいてほしいと思います」と下診療科長は話す。

「当科は順天堂の６つの附属病院の脳神経内科の中でパーキンソン病をはじめとする変性疾患の重点医療機関として位置づけられています。そのため、この分野に関してはリハビリテーションを含め、総合的かつ包括的に診療できる体制をさらに強化していきたいと考えています」と下診療科長は展望を語る。

その強化策の一つとして、本院のようにパーキンソン病に熟知したチームを編成することを目指しており、看護師、臨床工学技士、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士など医療スタッフの育成が目下の課題だ。

また、DBSやLCIGなどを受けた患者を地域でサポートできるよう在宅医との連携にも注力していくため、「区医師会の在宅医療に関する勉強会などを通して積極的に情報発信しています」と下診療科長は言う。

超高齢社会の到来とともに、80代でパーキンソン病を発症する高齢者も増えており、これからパーキンソン病を得意とする脳神経内科へのニーズはますます高まってくることだろう。順天堂大学医学部附属練馬病院には、この分野においても「西のイージス艦」として役割が大いに期待されている。