さらに、同センターは子どもたちの療養環境の整備にも注力しており、各病棟には保育士や看護補助者が複数名配置されている。令和6年度診療報酬改定では、複数名の保育士、看護補助者を配置すると加算を算定できるようになったが、同センターはそれ以前から保育士や看護補助者の手厚い配置に取り組んでいる。

「保育士には子どもの成長発達を支援する役割があり、個々の評価を行ったうえで支援計画を立案し、遊びを通して病児の成長発達を促しています」と2A病棟（急性期病棟）の吉羽希実子主任看護師は説明する。同センター4階に併設されている特別支援学校分校との調整も保育士の大切な仕事だ。

一方、2A病棟は感染症の治療で入院する子どもたちが大半だが、心疾患など重篤な基礎疾患を持っていたり、重症心身障害児であることも多い。「このような背景がある子どもたちが感染症に罹患すると重症化しやすいため、迅速に治療できるように医師と連携してサポートすることが私たち看護師の重要な役割だと考えています」（吉羽主任看護師）。また、小児科は15歳以下を対象とするものの、成人の診療科に移行できない患者も一定数おり、新生児期から青年期まで幅広い年齢層に対応しなければならない状況だ。「小児科の看護師は発達課題に応じたケアを提供しています」と同じく2A病棟の大塚智美看護師は説明する。

さらに脳症などに罹患し医療的ケアが必要になった子どもとその家族の退院支援や在宅ケアを含めた環境調整も看護師の重要な仕事だ。「大学病院の機能として患者サポートセンターがあるので、そこの看護師やメディカルソーシャルワーカーと連携して対応しています。週2回、定期的にカンファレンスを行っており、多職種の連携もよく取れていると思っています」（吉羽主任看護師）。

精神科がある同センターには4名の公認心理師が配属されており、人員が充実している。そのため、基礎疾患や医療的ケア児を持つ家族の精神的支援は、公認心理師と連携して対応することもある。また、病棟カンファレンスで病児に対する精神的支援が必要であると判断された場合は、主治医を通して公認心理師に専門的な対応をしてもらう仕組みだ。「私たちが気づく前にご家族から要望を受けることもあるため、日頃から話をよく聞き、子どもたちの心理面に関しても積極的に情報収集するよう努めています」と大塚看護師は話す。

診療面では成人移行支援（トランジション）のあり方が課題となっている。「例えば当センターには骨系統疾患の治療を受けている患児が5名ほどいますが、そのうちの一人は18歳です。内科で対応してもらえると期待する疾患もあれば、小児科で継続診療したほうがいいと考える疾患もあります。疾患に限らず、小児科医でも診療したことのない希少疾患を、内科医に託すのは難しいとも感じています」と田島教授は指摘する。こうした現状も踏まえたうえで、患者にとって最もよい成人移行支援のあり方を社会全体で考え直す時期にきていると示唆する。

療養面では付き添い家族への生活支援の充実が課題だ。「今回の診療報酬改定によって小児入院医療管理料の算定要件として食事や睡眠など付き添い環境への配慮が求められるようになりました。当センターは原則面会のみとなっており、家族が病室に泊まり込む必要はないものの、食事はコンビニ食が中心で、家族が食事をとるスペースもありません。具体的な改善策を検討するのはこれからですが、早急に対応していきたいと思っています」と小坂教授は語る。

また、医師・看護師など医療スタッフの人材育成も小児医療の質向上には欠かせないため、重点課題に挙げる。「同時に定着率を高めることも重要で、働きやすい労働環境を整えていくことが必要です」（田島教授）。小児科では女性医師はもちろんのこと、男性医師にも育児休暇を取得するように推奨し、ワークライフバランスを重視した働き方を整備中だ。

栃木県および周辺地域の小児医療の最後の砦として、希少疾患を含め、子どもたちがどのような疾患にかかったとしても安心して最新かつ最善の治療が受けられるように、自治医科大学とちぎ子ども医療センターは大学病院に併設されている強みを存分に生かしながら日々の診療と研究に向き合っている。