JA高知病院では総合病院の利点を生かし、透析患者の合併症対策に積極的に取り組んでいる。定期的な血液検査、心電図検査、胸部X線検査をはじめ、必要に応じて、心・腹部・頸動脈・シャントエコー、ホルター心電図検査、脈波測定（ABI）、胸部・腹部CT、 頭部MRA、下肢MRAなどを適宜実施。院内で治療できるものについては各診療科で対応している。

特に呼吸器内科、循環器内科などは常勤医師が複数在籍しているためすぐに受診でき、ほとんどの場合、院内で治療を完結できる。また、整形外科、外科、耳鼻科などでは透析患者の手術、リハビリテーションにも対応しているため、他施設からの紹介例も多い。特に整形外科では、転倒による大腿骨頚部骨折、橈骨骨折の症例など多くの透析患者を受け入れている。リハビリテーション入院は、単なる運動リハビリのための入院ではなく、手術後の体力回復、ADLの維持向上のための入院として機能している。

足病変の早期発見・予防のためのフットケアは、5名の看護師が分担して、全透析患者に対し、定期的に（平均月2回ほど）実施している。「虚血の症状は足に一番出やすいですし、感染症や炎症の症状も見つけやすいので、下肢切断に至る患者さんをできる限り出さないためにも、フットケアはしっかり行ってもらっています」と谷村副院長。血流に問題のある人など一部の患者には、ベッドサイドでの炭酸泉浴も提供している。

すでに閉塞性動脈硬化症を発症している患者には、定期的に連携病院で専門的な検査を受けてもらい、治療のタイミングを逃さないようにしている。足病変に限らず、このように専門的な治療を要するケースを近隣の連携病院に紹介する際には、個々の患者の紹介元やこれまでの通院先を優先するなど、患者にとってのかかりやすさも配慮している。特に緊急を要するケースは高知医療センター、近森病院といった高機能病院に搬送するのが原則だ。

栄養指導は看護師が行っている。長年通院している患者には自己管理が身についている人も少なからずいるので、指導が一方的にならないように、コミュニケーションをとりながら、会話のようなかたちで必要なことを伝えるよう心がけているという。

先に紹介した通り、谷村副院長は高知県の災害時医療対策に深く関わっている。透析患者や在宅酸素療法を受けている患者など生命維持に医療機器が不可欠な患者への対応などを定めた「高知県南海トラフ地震時重点継続要医療者支援マニュアル」や、「高知県災害時医療救護計画」といった災害時対応の基本となるマニュアルや計画の作成、改訂に携わるなど高知県全体の災害医療を牽引している。

「日頃から各医療機関の正確な状況把握に努め、災害時には私か、一緒に高知県透析医会で災害医療を担当している入口弘英副会長のどちらかが県庁に詰めて、行政と連携して指揮をとり、マニュアルに従って迅速に対応を進めていく計画です」と谷村副院長。高知県透析医会会長に就任してからの10年で、こうした仕組みを仲間とともに地道につくり上げてきたと語る。

谷村副院長は、災害医療のポイントは「いかに中枢を動かすか」だと指摘。「どんなに精巧なマニュアルをつくっても、非常時に関係機関がそれに従って動けなければ意味がありません。マニュアルを有効に活用するためには、中枢である県や市の担当部局に具体的な情報を届けて、対策の意味を十分理解していただく必要があります。医療現場を熟知している私たちが高知県災害医療対策会議委員や災害医療コーディネーターとして行政に食い込む意義はここにあります」と力説する。

南海トラフ地震に特化した災害対策マニュアルでは、谷村副院長らが陣頭指揮をとって県内での透析医療を維持する期間は１週間程度と想定している。それ以上、被害が続く場合は、行政や医療者も含めて被災地外への避難を優先する。その場合の避難者の数は約2,000人を想定。県外に避難する透析患者には数枚の複写式の移動パスのようなものを渡し、移動のたびに複写紙を切って、足跡が残るよう計画している。これにより患者の居所を関係者が把握すると同時に、患者に安心材料を与えることにもなる。避難先としては、愛媛県松山市や福岡県が有力である。

一方、JA高知病院の災害対策としては、県内のほかの透析施設と同様に自家発電機や災害時用の水を完備。透析室内には、大地震に備えるための「4つの対策」を常に確認できるように掲示している。また、たとえば台風の上陸予報が出ている場合などは当日の透析を１日前倒しして、全体に透析時間を短縮してクール数を増やすなど柔軟に対応している。

同院の透析室スタッフがこうした対応をスムーズに行えるようになったことは、谷村副院長の指導方針も関係している。「私は基本的には現場に任せる方針です。当院の透析室には元々優秀な人材が揃っていたこともあり、着任以来、なんでも自分たちで考えて自由に取り組んでもらい、本当に必要なときだけしか口を出さないようにしてきました。自主的に活動する過程でさらに成長してくれたのだと思います。大きな災害が起こっても、当院のいまのスタッフなら必ずしっかり対応してくれることでしょう」と、谷村副院長は自院の透析室スタッフに全幅の信頼を寄せている。

谷村副院長は災害対策に関する今後の課題として、病院スタッフの移動手段の確保を挙げる。病院自体の機能が維持され、マニュアル類が完備されていても、スタッフが出勤できなければ患者対応は困難だからだ。

JA高知病院のスタッフには同院のある南国市の市民もいるが、多くは同市の西側にある高知市から通勤している。そのため2市をつなぐ橋が不通になるなどしたら、たちまち人員不足に陥ってしまう。こうした事態を防ぐために、高知県内の医療スタッフをヘリコプターで輸送する計画もあるという。

県内の透析施設全般に関しては、「最新設備を擁する施設への建替えも進み、設備的には安心できるところがほとんどです」と紹介。ただし、「医療機関で働くスタッフ全員が災害時の対応についてしっかり理解できているとは言えません」と話し、災害時マニュアルの現場への浸透も大きな課題として挙げる。

谷村副院長同様、災害医療コーディネーターの資格を持つ人材をブロックごとに配置していることもあり、医療機関同士の連携体制は整ってきているそうで、「とにかく各施設がそれぞれの対応力を上げ、できる限り自らの力で医療を継続することが重要」と強調する。

カウントダウン状態にあるとされる南海トラフ地震による被害状況を具体的に想定しながら、県内の地理や透析事情を熟知した谷村副院長を中心に進む高知県の災害医療対策は、他県にとっても大いに参考になりそうだ。

透析医療の課題としては、人材育成を第一に挙げる。高知大学医学部附属病院から東京都内の先進施設に研修生として若手医師を派遣し、シャント管理の専門家を育てるなど人材育成の仕組みも整えた。こうした人材を複数の医療機関で活用することで地域全体の医療ニーズへの対応強化を図っているのである。"高知県の透析医療の生き字引"を自認する谷村副院長を中心に、高知県の透析医療の再構築が進みつつある。